マンション投資なら首都圏？
カテゴリ： マンション投資
今後ますます少子化が進んでいくといわれている日本にとって、マンション投資をしても賃貸の需要が減っていくのではという
懸念をいだく人は多いとおもいます。
確かに近年では若年人口は都市をおうごとに減少しているのが現実ですが、
首都圏に限ってはどうやらそうでもないようです。
バブル時代、都心部の不動産価格は高騰し、郊外に住む人が増えましたが、
バブル崩壊後、都心部の不動産価格が安くなったことにより、
近年では企業・大学等の教育機関や住民の都心回帰現象がおきているということです。
また、通勤時間を削減することによりより有効に時間を活用するために
勤務先に近い都心部に住居を持つ、といった人も増加しているようです。
単身世帯も東京都では増え続けています。
未婚者、離婚者の増加や外資系企業の対日進出に伴う中長期間の
日本滞在者の急増などが要因と考えられています。
このように、首都圏エリアでは人口・単身世帯数が増え続けているということから、
将来的な賃貸の需要においてもある程度は期待できるのではないでしょうか。
現在、東京都の世帯数の約４０％が民間賃貸住宅に居住している割合で、
その８０％が２人以下の世帯となっているそうです。
単身世帯と夫婦世帯が需要の中心と位置付けられ、
今後はこの世帯のニーズにあった都心部のコンパクトマンション需要の
拡大に期待できるといえるのではないでしょうか。
首都圏にある都心型のマンションの場合、セキュリティ・水まわりなどの
設備の充実やデザイン性・高性能などの高品質な居住空間が併せて魅力となってきます。
賃貸需要を見込んで、都心型マンションを購入することも安定したマンション投資を
していくポイントとなってくるのではないでしょうか。